Amazonギフト券の使いみちをランキング形式で紹介してまいります。

「プレゼントでもらったけど、使い方が分からない」
「買い物以外の利用方法が知りたい」
など、手元にあるアマギフの使い途で迷っている方も多いのではないでしょうか。
Amazonギフト券の使い途をランキング形式でご紹介いたしますので、少しでも活用のヒントになれば幸いです。

使途第1位はやはり「Amazonで買い物」です。
業界最大級の商品ラインナップに加え、一定額の利用で送料無料、多くの商品が最安値の価格設定と隙がありませんので、日用品の購入はもちろん、趣味関連の物・ファッションアイテム・趣向品など、欲しいものがあれば買い物で使ってしまう形がベストです。
なお、Amazonアカウントの残高は「Amazon Pay」で利用することもできます。
Amazon Payは多くのネットショップが取り扱っている決済方法ですので、チャージだけしておいて「欲しい物が見つかる+ Amazon Payに対応している」という状況が来るまで待つというのも一つの手です。

映画やドラマ、アニメをよく観るという方はAmazonプライムに使うという手があります。
Amazonプライム会員は、専用セールや配送の優遇（送料無料や翌日配送など）をはじめ、動画・音楽配信など幅広い特典が用意されており、老若男女問わず人気が高いサービスです。
会費は月額600円もしくは年間5,900円（2023年8月24日改訂）となっており、Amazonアカウント残高からの支払いにも対応しているため「Amazonギフト券→Amazonアカウントへのチャージ→Amazonプライムの会費支払い」という流れでの決済が可能です。
「ちょっと興味はあるけど自腹で会費を払ってまで利用したくはない…」という方は、ぜひ試してみてはいかがでしょうか。
もちろん、Amazonプライムだけでなく「Amazon musicで音楽を購入する」という使い方もできます。

「本当に欲しい人にあげる」というのも立派な使いみちです。
特に少額（500～3,000円）の場合、Amazonギフト券買取は手間とリターンを考えると今一つですし、Amazonプライムの会費にも足りません。
送料無料のラインにも届かない可能性があり、使いみちが難しい金額帯と言えます。
Amazonをやっていない、もしくは買いたいものがない場合、Amazonユーザーの友人や家族に日頃の感謝の気持ちを込めて差し上げるというのはいかがでしょうか。
現金のように使えるのに現金を渡すよりもスマートであり、少額でも喜んでもらえるため、今やAmazonギフト券は贈り物の定番です。
なお、以前は有効期限が短いというデメリットがありましたが、2017年4月24日発行分より有効期限が一律10年に延長されましたので、期限切れを起こすリスクは低くなりました。

上記にしっくり来る使いみちが無かった方は「寄付」という手もあります。
Amazonでは、日本赤十字社寄付募集プログラムや災害救援活動、動物保護施設支援プログラムなど複数の公式寄付サービスを提供しており、いずれもアマギフを使って寄付をすることが可能です。（Amazonアカウントからの支払い）
また、「Amazonみんなで応援プログラム」では支援を募る団体や施設、個人の方の「ほしい物リスト」を参考に、必要な物を代わりに購入するという形で支援することができます。
自分のために使う予定がなく、困っている人のために役立てたいと思った方は、寄付という選択肢を入れみてはいかがでしょうか。

なお、Amazonギフト券以外のギフト券・商品券に換えるという方法もあります。
Amazonではビール券やJCBギフトカード、全国百貨店共通商品券、QUOカードなど他のギフト券を買うことができ、しかも定価で購入可能です。（他の多くのサイトでは定価よりも割高な金額で販売）
また、Amazonギフト券は万人受けするアイテムですので、会社を経営している方や管理職の方は、従業員のモチベーションを高めために活用するという方法もあります。
例えば、今月一番優秀な成績を残したスタッフにアマギフをプレゼントする等であれば、従業員のモチベーションを高めつつ、会社の利益アップに繋がる可能性があります。
このように、Amazonギフト券には様々な使いみちがありますので、より有意義に使える方法を模索してみましょう。

相手の好みが分からない場合は、現金のように幅広く使えるギフト券・商品券を贈るのがオススメです。
まずは人気のギフト券、喜ばれる年代、金額の相場等をまとめましたので、プレゼント選びにお悩みの方は是非ご参考ください。

やはり喜ばれるギフト券第1位はAmazonギフト券、Appleギフトカード、GooglePlayカードなどの「電子ギフト券」です。
自由に金額を設定できるため、イベントの景品・ちょっとしたお礼などのシーンで利用しやすく、さらには換金もしやすいため貰う側にもデメリットや損がありません。
特にAmazonギフト券は多くの方に喜ばれる電子ギフト券なので、景品や御礼など、渡す相手が不特定多数であるときでも使いやすいでしょう。
プレゼントの相手がAppleを愛用していると知っている場合はAppleギフトカードを選ぶ、ゲームが好きでandroidユーザーであればGooglePlayカードを選ぶなど、相手方に応じて使い分けられるという点も大きな魅力です。
18歳～60歳と幅広い年齢層にマッチするギフト券と言えるのではないでしょうか。

コンビニなどで手軽に使えるQUOカードは、ギフト券の中でも限りなく現金に近く、少額（500円～3,000円）をプレゼントしたい場合におすすめの商品券です。
子供へのプレゼントにも適しており、親戚の子供が来た時のプレゼント又は普段のお小遣い・お駄賃にクオカードをあげる等で多く利用されています。
もちろん普段の御礼としての贈り物にも適しており、普段利用している業者の担当者へお礼で渡すといったような「ちょっとしたお返し」で利用しやすいギフト券です。
コンビニで販売しているため、手軽に入手できる点も大きな魅力ではないでしょうか。

クレジットカード系のギフト券とは、VISAやJCBなどの国際ブランドが発行するギフト券のことです。
各加盟店にて利用可能なため、QUOカードと同様に「現金に近い感覚」「好きな用途に使ってもらえる」というメリットがあります。
なお、手軽に入手可能なQUOカードに対し、クレジットカード系のギフト券は販売店（又はインターネット申込）でのみの取り扱いとなる点に注意が必要です。
まとまった金額を購入するケースが多いため、3,000円以上のプレゼントで多く使われています。
年齢を問わず使うことができますが、クレジットカード加盟店で利用するため、やや大人向けのギフトと言えるでしょう。

スターバックスを愛用している相手には鉄板のギフト券です。
また、スターバックスでは様々な商品の販売も行っておりますので「商品の引換券」としても利用することができます。
ちょっとしたお返しから誕生日プレゼントまで幅広く使えるギフト券と言えるでしょう。

こども商品券は、おもちゃや子供と遊ぶレジャー施設で幅広く使えるギフト券です。
自分の好きなおもちゃ・施設に限定して使用することができるため、子供から喜ばれること間違いなし。
ただし、ゲームソフト販売店等で取り扱っていないケースがあり「好きなゲームを安く買えるお店がなくてガッカリされてしまう」なんてこともあるようです。

名前の通り、百貨店で使える商品券です。
高級感があるため、普段から百貨店で買い物をしている方、安さよりも質を求めている方等に喜ばれるギフト券と言えます。
目上の方への贈り物の定番ですが、若者や近くに百貨店がない方からは不評という点に注意しましょう。

旅行に使えるギフト券（JTBギフトなど）は親へのプレゼントや還暦祝いに特におすすめ。
旅行が好きな人へのプレゼントにはもちろん、身内から友人まで幅広く利用可能なギフト券と言えます。
結婚式で両親へのプレゼントに贈るなど、重要な場面にもマッチする贈り物です。

令和となり、めっきり見かけなくなったギフト券もあります。
例えば「図書カード」は、スマートフォンやタブレットで閲覧可能な電子書籍の普及したことで本屋を利用する人が減り、延いては同ギフト券の需要も減ってしまいました。
また、一昔前は贈り物の定番であった「テレフォンカード」ですが、こちらも携帯電話の普及によって需要が激減したと言えます。（コレクション要素があるものは喜ばれる可能性あり）
さらに、交通系ギフトで著しく需要が低下したものとして「パスネット」が挙げられます。
こちらは私鉄やバスなどで利用可能な人気の交通系カードでしたが、現在ではご存じの通り交通系IC（SuicaやPASMO等）が普及したことで利用者が減ってしまいました。
「ビール券」は今もなお高い人気があるギフト券ですが、使えるお店が少なく、一部ではお酒以外の決済に対応していません。

Amazonギフト券は、残念ながらAmazon以外では使えません。
国内ECサイトですと「楽天」「Yahoo!ショッピング」辺りがAmazonのライバルと言えますが、楽天ポイントは店舗利用できる提携店が拡大し、Yahoo!ではTポイントを使用できるようにする等の工夫が続けられています。
つまり、現状ではこれらECサイトの中でAmazonが飛びぬけてポイントやギフト券の使い勝手が悪く、今後もAmazonギフト券がコンビニや飲食店・小売店などの店頭利用できるようになる可能性は低いと言えます。
ただし、Amazonギフト券には以下の通り「換金する」という手があります。

・Amazonギフト券買取業者に買い取ってもらう
・自らアマゾンで商品を買い、第三者に売却する(転売)
・友人や知人にディスカウントして売却する

なお、ショップに買い取ってもらう場合、基本的には大手チケットショップではアマギフに対応しておりませんので注意が必要です。
自力で現金化する場合は転売しやすい商品を狙う必要がありますが、加えて手数料分（ヤフオクやメルカリを利用する場合）も考慮せねばなりません。
したがって、紹介した上記3つの方法の中では「Amazonギフト券買取業者に売る方法」がもっとも手軽かつ好条件であると考えます。
仮に換金率90％であった場合、ヤフオクやメルカリ等で転売する手間や手数料を考えれば、短期間でそれ以上の現金を手にすることが可能であるためです。
「使用しない場合でも高換金率で現金化できる」という点は、Amazonギフト券の大きな魅力と言えるのではないでしょうか。

これまで、amazonギフト券をふるさと納税の返礼品としてラインナップに入れた自治体は大阪府泉佐野市、静岡県小山市、佐賀県みやき町、和歌山県高野町の4市町です。
いずれも、度重なる総務省からの注意喚起を無視して、繰り返しアマギフを返礼品に設定して話題になりました。
ふるさと納税の返礼品は本来、地域の地場品に限定しないといけないというルールがあるのですが、「Amazonギフト券で地域の特産品のショッピングをお楽しみください」という名目で出品していたようです。

なお、これらの自治体はそれぞれ「魅力的な特産品がない」という言い分をしておりましたが、決してそのようなことはありません。
例えば、静岡県小山町では町内に工場があるサーティーワンアイスクリームのギフト券を返礼品に設定し、ふるさと納税が始まった2015年から全国屈指の税収を得ていました。
そして、さらなる税収を得ようとして2018年4月に全国で初めて、ふるさと納税の返礼品にAmazonギフト券を設定したという経緯があります。
すぐに総務省から指導されたものの、同年12月まで複数回に渡り除外と設定を繰り返し、2018年は4月から12月までで町の年間予算2倍にあたる249億円を集めています。
小山町は、ほかにもQUOカードなど換金性の高い返礼品を多数扱っていました。

こもともと、泉佐野市は従来から納税額の5割相当の豪華な返礼品（特別なコシヒカリなど）を用意し、全国屈指の納税額を集めていました。（現在のふるさと納税の返礼品は寄付額の3割以下にするルールが作られたのは、泉佐野市が原因だとされています。）
現在の「返礼品3割のルール」が適用されたことで、泉佐野市はAmazonギフト券を返礼品に設定するようになります。
ふるさと納税の新制度が適用される直前には、100億円のAmazonギフト券を還元するという「閉店セール」を実施する等、大きな話題を呼びました。
2019年6月1日よりふるさと納税の対象自治体から外れることが決まった後にも、除外前日の5月31日まで荒稼ぎとも取れるような挑発的なキャンペーンに総務省は激怒。
2019年10月現在、泉佐野市は除外された4市町の中で唯一、除外解除を遅らせる方向の厳しい対処を下しています。（後に行われる国側の処分取り消しを求める裁判では泉佐野市が勝訴）

佐賀県みやき町はアマギフではなく旅行券（当初はJTBギフト券、その後はHISギフト券）を交通費補助券という名目で返礼品に設定し、プラスアルファでAmazonギフト券による還元を行っていました。
地域のフェス招待券もセットにすることで総務省のルール違反回避となる可能性がささやかれておりましたが、最終的にはふるさと納税の除外対象の4市町に含まれてしまう形に。
なお、冒頭でもお伝えしましたが2019年6月1日以降でふるさと納税の除外処分を受けた自治体はここまで紹介した3市町に和歌山県高野町を加えた4市町です。
処分された4市町の中で、和歌山県高野町は唯一アマギフを返礼品に設定しておりませんでしたが、旅行券などの高額返礼品を使用していたことを総務省は問題視し、処分に至ったようです。
総務省の定める寄付額3割以下の基準に違反した自治体は全国31市町村ありましたが、結果的に除外処分を受けたのは換金性の高いamazonギフト券や旅行券を返礼品にした4市町のみとなりました。

結論から申し上げますと、2019年6月1日以降のふるさと納税新制度が施行されたことで、返礼品としてAmazonギフト券を受け取ることは一切できなくなりました。
アマギフを返礼品にした3市町が厳しい処分を受けた点を鑑みても、復活する（返礼品として採用する自治体が現れる）可能性は低いでしょう。

なお、直接ではありませんが、ふるさと納税でAmazonギフト券をもらう方法があります。
それはポータルサイトの還元キャンペーンを活用する方法で、有名どころでは「ふるなび」「ふるさとプレミアム」の2つがAmazonギフト券を賞品として採用しています。

なお、ふるさと納税の返礼品には「寄付額に対して3割以下の価値にならなくてはならない」というルールがあり、同基準はポータルサイトによる還元キャンペーンも含んだ金額です。
つまり、寄付金額が1万円+キャンペーンでAmazonギフト券が千円分貰えるというケースの場合、返礼品は2千円以内の物ということになります。（過去には静岡県の下田市と南伊豆町がポータルサイトのアマギフ還元と返礼品の合算が3割を超えたことで、総務省からイエローカードを受けた事例があります。）
Amazonギフト券の還元があるポータルサイトを使った場合、何も還元がないポータルサイトの自治体よりも寄付額に対する返礼品の価値が低くなる点に注意しましょう。