Amazonギフト券買取は安全性に優れたクレジットカード現金化手法です。

大前提として、クレジットカード会社は「現金化行為」を利用規約で禁止します。
万が一クレジットカード現金化をしたことがクレジットカード会社にバレてしまうと、重大な規約違反として退会処分、一括返済を求められる等の恐れがありますので絶対に避けなくてはなりません。
当ページではAmazonギフト券買取の「安全性」にフォーカスを当て、解説してまいります。

Amazonギフト券買取は、クレジットカードのショッピング枠を現金に換える行為ですので、言わば数あるクレジットカード現金化方法の一つと言えます。
今までのクレジットカード現金化では「現金化業者に依頼する」「高換金率商品を購入して自身で売却」のいずれかが一般的でしたが、Amazonギフト券買取が第三勢力として台頭してきたとイメージしてもらえたら分かりやすいでしょう。
Amazonギフト券買取は、簡単にいうと「（1）Amazonギフト券を公式HPで購入」「（2）電子ギフト券買取サービスに買取を依頼」という流れを執ります。
リスクを理解するには、まずこちらを切り分けて考えてゆく必要があります。

まずは「（1）Amazonギフト券を公式HPで購入」のリスクから見てまいりましょう。
クレジットカード会社は「新幹線回数券」「商品券」などの高換金率商品をマークしており、まとまって購入すると利用目的・使途等を確認される可能性があります。
もちろん金額や利用状況によっても異なりますが、常識的な利用の範囲を大きく超えた金額の利用、反復継続した利用は避けた方が良いでしょう。

一方で「Amazonギフト券の大量購入を理由に強制退会させられた」という話は聞いたことがありません。
なぜならば、Amazonギフト券はご存じの通りAmazon内で利用できるギフト券ですので、Amazonギフト券をまとめて購入したからといって、それがすぐさま現金化に結び付けられる可能性が低いためです。

また、Amazonギフト券は大手金券ショップ（大黒屋やアクセスチケットなど）での換金ができないためか、現状クレジットカード会社からは金券として扱われていないようです。
両者の理由から、Amazonギフト券は安全に購入することができる希少な高換金率商品であると言えます。

次に「（2）電子ギフト券買取サービスに買取を依頼」についてです。
結論から申し上げますと、こちらについては特段気にする必要はありません。
なぜならば、商品の購入とは異なりクレジットカード会社は一切関知しないためです。
Amazonギフト券買取サービスの利用は、言わばリサイクルショップや金券ショップに不要品を売りに行くのと同様の行為であり、買取金は自身の口座へと振り込まれます。
つまり、売却から振り込みまでにかけてはクレジットカードが周知する術がなく、延いては現金化行為をしたという事実もバレることはありません。

一方で、クレジットカード現金化は直接カード番号を業者側に伝え、業者側が指定する商品を決済し、そのまま買取という流れを執ります。
「クレジットカード現金化をしている恐れがある加盟店」についてはクレジットカード会社もマークしており、万が一マークされている業者を利用するとバレる可能性があります。
Amazonギフト券買取では購入以外でクレジットカードを利用することはありませんので、購入時だけ注意を払っておけば問題ないでしょう。

Amazonギフト券を売却する方法として「業者を介さず、個人で売買する」という方法も考えられます。
例えば、個人売買で最も身近な手段としてはYahoo!オークションなどの「オークションサイト」、メルカリやPayPayフリマなどの「フリマアプリ」の活用です。
業者を介しませんので、マージンコストがかからない・業者よりも高く売れる可能性がある等のメリットがあります。

しかしながら、今度は利用したサイト側に利用手数料（5～10％）を支払わねばならないため、手間などを考えたら業者の換金率よりも10～20％増しでなければ旨味がありません。

また、ネットオークションで買い物をする主な目的はやはり「レアな希少品を掘り出す」「安く買う」という目的の方がほとんどですので、高値での売却は期待薄です。
あまりに強気な値段をつけてしまっては、いつまで経っても売れないという可能性も十分に考えられますので、オークションの市場情報をチェックしつつ希望額とバランスのとれた値付けをしなければなりません。

ヤフオクでは、以前高値で落札されているケース（額面10,000円が9,500円で売れているなど）も多く見られましたが、現在では一切見られなくなりました。

また、以前は業者と思しき出品者から大量に電子ギフト券が出品されておりましたが、現在ではこちらも見られなくなっています。
なぜならば、これらの個人売買を利用したクレジットカード現金化が横行し、現在では金券類や現行紙幣の出品が禁止されているためです。
国内最大手メルカリでは「現金」が出品され、出品者が貸金業法違反で逮捕されるなど、大きな社会問題ともなりました。
電子ギフト券の出品禁止に伴い、個人経営のAmazonギフト券買取業者は販路を失ってしまい、サービスの減少や換金率の低下等へと繋がっています。

現在では、電子ギフト券専門の個人売買プラットフォームも登場しています。
例えば「ベテルギフト」「amaten」などでは、不要な電子ギフト券を売ったり、欲しい電子ギフト券を買ったりすることが可能です。
売る側は業者よりも高く売れる、買う側は定価よりも安く購入できるというメリットがあり、さらに業者が間に入ってくれるため、ヤフオクやメルカリで起こり得た「詐欺行為」の心配もありません。

ただし、Amazonギフト券やAppleギフトカードは譲渡を禁止しているため、今度はAmazonやAppleにバレてはならないという問題が生じます。
「購入したギフト券が使えなかった」「アカウント停止になってしまった」などのトラブルも報告されているため、買う側も売る側も相応のリスクがあるものと考えておいた方が良いでしょう。